前回の話の続き。平成24年度分は税務調査の結果修正申告したんだけど、税務署で担当者と話し合って、担当者が計算したらだいたいこれくらいと思われると提示された金額（感覚的にはこの辺でどう？的な提案だった）に対し、いや待ってちょうだい、これこれについては、実際かかってるものはかかってるんだから入れてくれないと納得できないと交渉した結果で修正した結果である。

ということで、どこをどう修正したのかの控えがないし、税務署から送られてきた修正申告の控えも不動産収支内訳書とかはないのである。税務署で指摘されて認められなかった経費については大まかな金額はだいたい計算できるけど、それにしてもまだまだ認められなかった経費金額に足りない。なんでなんだ？

そのうちふと先ほどの提案のようなものを担当者が提示したときのことを思い出したのだ。「こちらでも調査した結果でこのくらいのはず」ということは、租税公課なんて税金なんだから、むこうはすぐ分かり当然のごとく引いているんじゃ？ということで、正しい金額で計算してみると予想的中。修正後の経費に対してごくごく自然に説明のつく金額になったのだ。

ふぅー。継続性を持たせてはいけなかったのだ。前回までのしがらみは税務調査で消えていたのだ。ということで堂々と確定申告できるぞー。